金も口も出すアメリカのテレビ局とトランプ政権がゴリ押しの可能性も<figure><img src="https://media.friday.gold/image/upload/dpr_2,f_auto,q_auto:eco/if_iw_gt_1280,w_640/v1/assets/2020/10/media2020-03-26-60_l.jpg?__cld_token__=exp=1725839888~hmac=b2de917059c3982ecf43f3079c6ae202f6e6f3cfd6832bae6d18509d2341fe00" alt="東京五輪1年延期で「世界水泳」と合弁開催のトンデモ案が浮上" data-asset-id="6026"></figure>３月20日、ギリシャから届いた聖火を吉田沙保里（左）と野村忠宏が聖火皿に点火するも肝心のリレーは中止　東京五輪の通常開催が頓挫した。　国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長や安倍晋三総理が「開催に自信を持っている」と繰り返すウラで、３月頭から米政府が「今年の開催はまずない」と一部の航空会社やホテルチェーンに通達していたのは本誌既報の通り。　バッハ会長と安倍総理は３月24日に電話会談を行い、「１年程度の延期」で合意したが、主導権を握っているのは、残念ながらこの二人ではない。